リノベーションにかかる予算とは？費用を抑える方法も解説

マイホームを中古で購入した後に、リフォームやリノベーションをおこない、より住みやすい状態へ改善することを検討している方は多いでしょう。
そこで気になるのが、リノベーションにかかる予算ではないでしょうか。
そこで今回は、リノベーション費用の目安やリノベーション予算の立て方、そしてリノベーション予算を抑える方法について解説しますので、ぜひ今後の参考にしてみてください。

リノベーション費用の目安

マイホームの購入に充てられる資金には限度があるため、予算オーバーのリスクを避けるには、購入後にかかるリノベーション費用の目安を把握しておくことが重要です。
リノベーションにかかる予算は、住宅のコンディションによっても異なりますが、おおよその費用は相場から計算できます。
ここでは、リノベーション費用の相場や、リノベーション費用に影響を与えるポイントについて解説します。

リノベーション費用の相場

結論として、中古マンションのリノベーション費用の相場は、1平米あたり約15万円です。
購入する中古マンションの面積を50平米と仮定した場合、リノベーションにかかる費用の目安は750万円前後となります。
また、リノベーションをおこなう設備によって、費用の相場が異なるため、目安を上回る場合もあれば、下回る場合もあるでしょう。

●キッチンの費用相場：60万～90万円
●浴室の費用相場：80万～100万円
●トイレの費用相場：20万～30万円
●洗面の費用相場：20万～30万円

なお、一戸建ての場合は、マンションと比較して構造や専有面積が大きく異なるため、一概に費用相場をお伝えできません。

リノベーション費用に影響を与えるポイント

リノベーション費用に影響を与える主な要素は、「物件の広さ」「間取りや内装のデザイン」「物件の階数」「地域」の4つです。
施工面積が広いほど、資材や設備の用意が多くなり、作業日数や作業員の数も増えるため、リノベーション費用が上がります。
水回りの移動や内装デザインに凝る場合、作業の難易度や資材の購入費用が増加するため、リノベーション費用も高くなる傾向があるでしょう。
また、高層階の場合、資材運搬にかかる費用が増加し、地域によって材料費や職人の報酬が異なるため、リノベーション費用に影響を与えることになります。

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リノベーション予算の立て方

リノベーション予算の立て方を正しく知っておかなければ、マイホームの購入後に予算不足が発生し、希望するリノベーションを依頼できなくなるリスクがあります。
そのため、リノベーション予算の立て方を事前に理解し、予算の範囲内でリノベーションが可能な物件を選びましょう。
ここでは、リノベーション予算の立て方について、3つのポイントに分けて解説します。

予算の立て方①リノベーションの優先順位を決める

大半のケースでは、リノベーションにかけられる予算が限られているため、まずはリノベーションの優先順位を決めることが重要になります。
新居での暮らしをイメージしながら、どのような生活を送りたいのか、どんな設備を取り入れたいのかを考え、リノベーション後に求めるものをリストアップすることが最初のステップです。
リストアップが完成したら、「必ず導入したいもの」「なくても妥協できるもの」「余裕があれば導入したいもの」の3つに分類します。
このようにして優先順位を決めることで、予算内で実施可能なリノベーション内容が明確になり、リノベーションの失敗を防ぎやすくなります。

予算の立て方②工事以外にかかる諸費用を確認する

マイホーム購入後にリノベーションをおこなう場合、工事費用以外の費用も発生するため、諸費用も考慮して予算を立てることが重要です。
不動産の費用とリノベーション費用を除いた場合、以下の諸費用が発生します。

●不動産会社に支払う仲介手数料
●住宅ローンの融資手数料
●火災保険料
●登録免許税
●司法書士に支払う報酬

そのほか、引っ越し費用や新居で使用する家具・家電の購入費用も発生します。
諸費用の目安は、不動産購入価格の6％～8％です。
たとえば、4,000万円の物件を購入する場合、諸費用の目安は240万円～320万円となります。

予算の立て方③家賃や住宅ローンが二重払いになる期間を考慮する

新居購入後にリノベーションをおこなう場合、工事が完了するまでの間は、仮住まいを確保する必要があるでしょう。
賃貸物件に住んでいる方が住宅ローンを利用して新居を購入した場合、工事期間中は家賃と住宅ローンの二重払いが必要になります。
リノベーションにかかる期間は、設計や打ち合わせの期間も含めると、4か月～7か月と長期間に及ぶ可能性があります。
新居の購入とリノベーションで預貯金を使い切ってしまうと、家賃や住宅ローンを滞納するリスクが生じるため、注意が必要です。
また、持ち家がある場合、旧居の売却が完了するまでの間、住宅ローンや固定資産税を二重払いする必要があるため、注意するようにしましょう。

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リノベーション予算を抑える方法

新居の購入にかかる予算を増やしたり、住み替え後の生活にゆとりを持たせたりするために、リノベーション予算はできる限り抑えたいものです。
リノベーション予算を抑える方法は、「元の間取りを活かす」「設備へのこだわりを減らす」「補助金や減税制度を活用する」の大きく3つあります。
それぞれのポイントを確認し、予算内で理想的なリノベーションを実施することを目指しましょう。

方法①元の間取りを活かす

購入する住宅の間取りを活かしたリノベーションをおこなうことで、工事費用を抑えることが可能です。
とくに、間取りを変更したり、水回りの位置を移動させたりする場合、高額なリノベーション費用がかかる可能性が高くなります。
そのため、希望する間取りに近い家を購入することを意識しましょう。
住みやすさを重視してマイホームを選び、プランナーにリノベーションの理想や予算を伝えて、最適な間取りを提案してもらう方法もおすすめです。

方法②設備へのこだわりを減らす

設備のグレードが高いほど、リノベーションにかかる予算も高額になります。
有名ブランドメーカーの設備は、ブランド価値が高いだけでなく、多機能なものが多いため、設備ごとの費用が割高になる傾向があります。
リノベーション費用をできるだけ抑える場合は、ブランドや機能に対するこだわりを減らすことが重要です。
リノベーション業者に相談することで、希望する機能やデザインを保ちながら、リーズナブルな価格帯の設備を紹介してもらえる可能性があります。

方法③補助金や減税制度を活用する

国や自治体は、リノベーションに対する補助金を提供しているため、これらを積極的に活用してリノベーション費用を抑えましょう。
たとえば、省エネ改修や耐震補強、バリアフリー化を前提とした工事をおこなう場合、補助金が支給される可能性が高いです。
また、確定申告で住宅ローン減税を活用することで、金利相当分の費用を一定期間にわたって軽減でき、リノベーション費用を実質的に抑えることができます。

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まとめ

中古マンションにおけるリノベーション費用の目安は、1平米あたり約15万円です。
リノベーションの優先順位を決め、諸費用や家賃・住宅ローンの二重払いにかかる費用を考慮することが、予算の立て方の基本になります。
リノベーション費用を抑える方法は、「元の間取りを活かす」「設備にこだわりすぎない」などです。