マイホーム購入の際に知っておきたい！不動産購入時の年収について解説
不動産購入で住宅ローンの利用を検討している場合、どのぐらいの金額であれば現在の年収でも無理なく返済できるかは気になるところでしょう。
不動産購入では、収入や家計に対して無理のない返済計画を立てることがとても重要となります。
そこで今回は、マイホーム購入の際に知っておきたい不動産購入時の年収についてご紹介します。
この記事の執筆者
センチュリー21際 ブログ担当
【 資格：宅地建物取引主任者、木造ハウジングコーディネーター、ファイナンシャル・プランニング技能士】得意な物件は売買物件。
全般センチュリー21際では、和歌山市を中心に不動産売買・設計・リフォームなど土地・建物に関することを総合的に行っております。「顧客第一・地域密着」をモットーにお客様に満足していただけるよう、不動産売却・購入をサポートさせていただきます。
年収に対して購入できる不動産の予算目安
一般的に購入できる不動産価格の目安は年収の5～7倍と言われており、頭金や借り入れ可能額によっても異なります。
2020年度におこなわれた住宅金融支援機構の調査では、フラット35を利用した不動産購入の年収倍率は、全国平均で7.0倍でした。
首都圏はやや高めの傾向で7.5倍、近畿圏は7.1倍、東海圏は6.5倍となっています。
また、中古マンションの場合は全国平均が5.8倍で、だいたい年収の5～7倍と言えます。
不動産を購入するための予算の計算方法
不動産購入の予算は「頭金＋住宅ローン借り入れ可能額」で計算できます。
頭金
頭金は多い方が住宅ローンの負担を軽減することができますが、貯金のすべてを頭金にしてしまうのはNGです。
生活していくうえで、いざというときの備えや、将来必要となる貯蓄は手元に残しておきましょう。
貯蓄から購入諸費用・生活予備費・将来への貯蓄などを差し引いた金額が、頭金として使用可能な金額となります。
借り入れ可能額
借り入れ可能額とは、金融機関から借り入れできる金額のことです。
一般的には、返済負担率が25％を超えると返済が難しくなると言われており、年収の25％以内が安心ラインとされています。
同じ年収であっても家族の人数やライフスタイルによって異なるため、返済可能額はそれぞれ異なります。
自身の返済計画は、事前にしっかりシミュレーションしておきましょう。
不動産購入における住宅ローンの返済比率とは？
住宅ローンの返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合のことで、「年間返済額÷年収」で計算することができます。
一般的には30～35％が基準の目安とされています。
しかし、返済率ギリギリまで借り入れてしまうと、子どもの成長とともに必要となる費用や、病気や介護などの急な出費に対応できなくなる可能性があります。
そのため、想定外の出費にも対応することができるよう、返済比率は余裕をもって考えると安心です。
まとめ
不動産を購入するためには、購入時の年収をもとに無理のない住宅ローンの返済計画をたてることが重要で、年収の5～7倍が一般的に購入できる不動産価格の目安です。
購入予算は「頭金＋借り入れ可能額」で算出できますが、頭金は無理のない金額であることが前提となります。
いざというときに貯蓄がなくて困ることのないよう、不動産購入の際の住宅ローンは余裕をもった返済計画をたてましょう。
私たちセンチュリー21 際は、さまざまな不動産を取り扱っています。
不動産投資や住宅ローンなどのご相談がありましたら、お気軽にお問い合わせください。
