「子ども部屋が必要になった」「老後に向けてコンパクトな物件に引っ越したい」などマイホームの買い替えを考えたことはないでしょうか？
初めてのマイホームは新居の購入だけを考えれば良かったものの、「買い替え」では住み替えると同時に、持ち家を手放して「売却」する手続きも必要になります。
ですが、ローン返済が残っていても、タイミングを見極めれば買い替えを諦める必要はありません。
今回は買い替えに適したタイミングや未返済のローンへの対応についてお伝えします。
ローン返済が残っているタイミングでのマイホーム買い替え方法
では、マイホームの買い替えのタイミングの前に、返済前のローンをどうすれば良いのでしょう？
一般的に､買い替えには売却先行型と購入先行型があり、前者は今の住まいの売却を先に進めてから新居の購入を行い、後者は新居の購入を先に進めてから今の住まいを売却します。
売却先行型のメリットは自宅の売却代金が明確化するので、資金計画を立てやすいことと、売却タイミングを自分で決められることです。
一方購入先行型のメリットは希望の新居を納得するまで探せることと、新居が先に用意されているのでスムーズに引っ越せることです。
どちらも時間がかかることなので、ご自身のライフスタイルに合うほうを選んでください。
マイホームの買い替えをするメリットをご紹介
マイホームの買い替えをするメリットは2つあります。
まず、ライフスタイルにあった住まいで過ごせるということです。
子どもが独り立ちし今の家は広すぎる、バリアフリー設備を整えて介護に臨みたいなど今の住まいでは叶わない要望を満たした物件を見つけることができます。
次に住宅ローンの返済が残っていても、マイホームの買い替えという目的なら不動産購入が可能だということです。
通常、新たな不動産を購入するには、今の住まいの抵当権を抹消するためローンを完済する必要があります。
ですが買い替えローンを利用すれば、完済しきれなかった住宅ローンと新居の住宅ローンをまとめて借り入れることができ、家の売却が可能になります。
自宅の売却予定額と貯蓄を合わせた金額よりも、ローンの残債の方が多いとしても、新居購入を諦める必要はありません。
年収をベースにしたローン返済の計画についてご紹介
マイホームを購入すると決まれば、その予算をどの程度に設定するかが問題になります。
一般的に年収の25％以下を目安にローンの返済に当てれば、無理のない返済計画になるといわれています。
ですが25％という数字は、人によっては厳しい資金繰りになるため鵜呑みにするべきではありません。
借入可能額を決める前に、子どもの教育資金や自分たちの老後資金がどの程度必要なのか将来の資金計画を立てておくと良いでしょう。
各省庁から教育費や老後資金の試算や平均が発表されているので参考にしてください。
まとめ
皆さんに伝えたいことは、ローン返済があるからといって、マイホームの買い替えを諦める必要はないということです。
将来の資金計画を慎重に考えた上ならば、新たにローンを組み直しても心配はありません。
返済計画に不安がある場合は専門家の意見を聞くのもよいと思いますよ。
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